ＪＲ東海では育児・介護支援や柔軟な勤務制度を整備し、ライフステージに応じた活躍を支援しています。

ＪＲ東海では、個々人のライフイベントに応じて、法定水準を上回る充実した制度を用意しています。

産前産後休暇

出産前には産前休暇（法定を上回る9週間）を利用して体を整え、産後には産後休暇や復職サポートでスムーズに職場復帰が可能です。
男性は出産直後に産後パパ休暇を最大28日間取得できます。さらに、体調に配慮した勤務調整も可能な制度を整えています。

育児休業等

ＪＲ東海では最長３年間の育児休職が可能なため、子供の成長をしっかりと見守れます。
育児目的休暇を含めた育児休業等の取得率（2023年度）は女性が100％、男性が96％であり、育児休職においては、男性の取得平均日数（同）は３ヶ月以上に及びます。多くの社員が育児休業を取得し、家庭と仕事の両立を実現しています。

復職後の各種サポート制度

復職後のサポートも充実しており、現業部門、オフィス部門それぞれに合わせた柔軟な働き方が可能です。例えば、子供が３才になるまでや、小学校就学時等、育児を優先したい時期において短時間勤務制度があります。また、現業部門では小学校６年生まで月に複数日の無給休暇を取得できる短日数勤務制度、オフィス部門では在宅勤務（週2回程度）や始終業時刻を柔軟に調整できるフレックス制度を活用して、子供の送り迎えやイベントに合わせた柔軟な働き方も可能です。

このように、社員一人ひとりのライフステージに寄り添い、安心して働き続けられる環境を整えています。

このように、社員一人ひとりのライフステージに寄り添い、安心して働き続けられる環境を整えています。

オフィス部門では、ICTを活用し“時間”と“場所”に縛られない働き方を推進する“スマートワーク”を導入しています。「ＪＲ東海だからこそできる」先進的な働き方で、社員がより高いパフォーマンスを自律的に発揮できる働き方を支援し、より充実したワークライフバランスが実現できる仕組みを整えています。

以下スマートワークの内容

• 新幹線通勤が可能
  （最長で東京～新大阪間）
• 新幹線等での通勤時に執務可能
• 在宅勤務が可能（週1回程度）
• フレックスタイム制
  （フレキシブルタイム5時～22時）

ＪＲ東海の社員が毎日どんな環境で仕事をしているか、品川本社の一部を紹介します。より働きやすいオフィスとなるよう、現在、複数箇所でオフィス改革も進めております。

オフィスロビー

打ち合わせスペース

執務室エリア

コミュニケーションスペース

リフレッシュルーム

打ち合わせスペース

執務室エリア

会議室

ＪＲ東海では東京、静岡、名古屋、関西地区などの当社事業エリア内に寮や社宅を設置しています（一定の入居条件あり）。

独身寮

男性社員向けには沿線各地に独身寮を設置しています。すべての寮で机・ベッド・エアコン等の必要な家具を完備しています。ひとりで暮らすには十分な広さで、快適に過ごすことができます。

独身寮（横浜）

エントランス

居住空間

大浴場

ランドリールーム

食堂

駐車場

駐輪場

社宅

①単身者用社宅

女性社員および単身赴任している社員向けの社宅は、転勤後もすぐに生活できるよう、冷蔵庫や電子レンジ、テレビ等の必要な家電を各部屋に備え付けています。また、各部屋にユニットバスやキッチンを完備しており、快適に生活することができます。独身寮と同じくランドリールームもありますが、それぞれの部屋に洗濯機を置くことも可能です。

②家族用住宅

結婚して世帯を持っている社員向けに、家族とともに住める社宅も沿線各地にあります。

外観（横浜）

広場

居住空間

キッチン

浴室

宅配Box

駐車場

駐輪場

外観（単身者用・名古屋）

居住空間（単身者用）

廊下（単身者用）

その他住宅支援制度

寮や社宅以外にも、賃貸住宅に居住している社員のための住宅補給金や、自ら所有権を有する住宅に居住している社員のための持家住宅補給金といった制度も整っております。

ＪＲ東海にはスポーツ系や文化系のクラブ・同好会が20種類以上あり、5,000名程度の社員がクラブ活動に参加しています。普段の業務だけでなく、オフの時間でも職場や世代を超えて、様々な社員と交流を深める機会があります。

「人」こそが最大の財産だと考えている当社にとって、社員の心身の健康を保持・増進し、仕事に活力を持てる環境を整えることは、重要な課題です。ＪＲ東海では定期健康診断や人間ドックの受検費用の補助（31歳および35歳以上の社員本人および被扶養配偶者）、メンタルヘルス対策など、社員の健康保持・増進に関する様々な取り組みを進めています。

また、近年、「健康経営」という言葉をよく耳にするかと思いますが、「健康経営」とは、「社員の健康保持・増進の取組が、将来的に収益性等を高めるとの考えの下、健康管理を経営的視点から考え、戦略的に実践すること」（経済産業省のハンドブックより引用）であり、当社の取組みも、これに合致するものです。2023年3月には、当社の取組みが評価され、経済産業省より、優良な健康経営を実践している企業を表彰する「健康経営優良法人ホワイト500」の認定を受けており、2025年も3年連続・6回目の認定を受けました。