総合職は「さまざまな部門でマネジメントに携わることを期待されている」職種です。勤務地は当社事業エリア全域です。
プロフェッショナル職は「主に鉄道部門で高い技術力・専門性を発揮することを期待されている」職種です。勤務地は当社事業エリア全域です。
アソシエイト職は「主にオフィス部門において実務の中心を担うことを期待されている」職種です。原則として、応募時に希望したエリア内での勤務となります。

詳しくは「職種紹介」をご覧ください。

人物本位の採用選考を行っており、大学院卒と学部卒の違いによる有利・不利はありません。

入社後の職種・系統の転換制度はありません。

各職種・系統・勤務地の併願は原則できませんが、車両・機械、施設、電気・システム系統においては、同じ系統である場合に限り、総合職とプロフェッショナル職の併願が可能です。それぞれの職種・系統にはそれぞれの役割・特徴がありますので、「職種紹介」「系統紹介」のページで内容をご確認の上、興味のある採用区分をお選びください。

車掌や運転士のように、お客さまと接するフロントサービスや安全・安定輸送に専門的に携わるのは、プロフェッショナル職（大学卒・運輸）、プロフェッショナル職（短大卒）、プロフェッショナル職（高専卒・運輸）およびプロフェッショナル職（高校卒・運輸）です。

まずは当社採用ホームページからプレエントリー登録を行ってください。
プレエントリー登録をしていただいた方には、個人専用の「マイページ」をご覧いただけるようになります。エントリーシートの提出など、エントリー（応募）方法の詳細は「マイページ」内でご案内していきますので、こまめにチェックをお願いいたします。

高等専門学校本科・専門学校・高等学校卒業見込みの方は各学校を通じての応募となります。入社案内に関しても個別にはお送りしておりませんので、就職担当の先生にご相談ください。（ただし、施設系統を志望する高等専門学校本科卒業見込みの方は除く）
高等専門学校専攻科卒業見込みの方は、大学卒対象の職種に応募可能です。

年齢制限は設けておりません。

応募可能です。

会社説明会やその他各種セミナーへの参加の有無は、選考にはまったく関係ありません。
※当社への理解を深める良い機会ですので、皆さまのご参加をお待ちしています！

人事部から社員のご紹介は行っておりません。
「ＪＲ東海で働く人々」ページにて多数の社員を紹介していますので、ぜひご参照ください。
なお、OB・OG訪問の有無は、選考にはまったく関係ありません。

取得しておくと有利になるという資格等はありません。
資格の取得については、学生時代に力を入れたことのひとつとして参考にさせていただきますが、資格の有無だけをもって有利・不利に働くことはありません。

配属は、本人の能力・適性や、配属先の人材ニーズなどを総合的に考慮して決められます。また、本社部門、鉄道事業本部、現業機関などの間で、人材育成の観点からジョブローテーションも行われますので、必ず希望通りの部署に配属されるとは限りません。なお、本人希望や家庭事情を把握するため、毎年、勤務箇所・勤務地等に関する希望調査を実施しています。

プロフェッショナル職（運輸系統）の場合、駅の「きっぷうりば」にて一定期間フロントサービスに従事しますが、その業務のみに従事し続けるのではなく、駅で経験を積んだ後には、車掌や運転士としての活躍も期待しています。
なお、ＪＲ東海では駅の出札・改札業務の一部を関連会社に委託しており、新幹線メンテナンス東海（株）、（株）東海交通事業でフロントサービススタッフの採用を行っています。

一部の業務について中途採用を行っています。詳しくは こちら をご参照ください。
なお、当社のグループ会社にも中途採用を行っている会社がございます。 こちら からご参照ください。

まずは こちら にご登録ください。ご登録いただいた内容をもとに書類選考や面接等を実施した上で、最終的に採用者を決定します。

年齢制限はありません。

求める能力などは こちら をご参照ください。

入社時の処遇については、業務経験やスキル等を勘案して決定します。入社後は当社の社内規程によります。

（株）ジェイアール東海パッセンジャーズの採用ホームページをご覧ください。

（株）ジェイアール東海髙島屋の採用ホームページをご覧ください。

（株）ジェイアール東海ホテルズの採用ホームページをご覧ください。

（株）ジェイアール東海ツアーズの採用ホームページをご覧ください。

研修も含めて性別によって仕事の内容に差はありません。女性の社員で活躍している人も多くいます。また、出産や育児を行う労働者の職業生活と家庭生活との両立を支援するために各種制度を整備してきています。例えば、産前休業、育児休業、介護休業を法定の期間よりも長く取得することができます。特に育児休業に関しては、取得率の維持・向上を目指すため、計画を定めて取り組んでおり、2021年度の育児休業等の取得率は女性が100%、男性が63%です。
また、仕事と子育ての両立を支援するため、非現業社員を対象としたフレックスタイム制や、現業機関等において小学6年生以下の子を養育する社員が月に複数日の無給休暇を取得できる短日勤務制度等、より柔軟に働くことができる勤務制度を整備しているほか、企業主導型保育園の利用斡旋やベビーシッター等を利用した時に給付する子育て支援補助金等、各種の福利厚生制度を導入しており、実際に数多くの社員がこれらの制度を活用しています。

社員を対象とした海外留学制度（大学卒向け）や海外の企業・団体への調査派遣、また社員の旺盛な向学心を支援するための通信研修、資格取得奨励金など、充実したプログラムを用意しています。