働く環境人材育成

ＪＲ東海は人材こそが最大の経営資源と考えており、鉄道現場、オフィス部門を問わず、長期雇用を前提として、社員が必要な能力を備え、意欲を持って、その能力を発揮できるよう、様々な人材育成制度を設けています。

人材育成の基本方針

鉄道技術の多くは、経験の積み重ねによって築き上げられるものであり、人材育成は一朝一夕にはできないことから、「OJT（職場内教育訓練）」、「集合研修」、「自己啓発」を教育の三本柱とし、継続的に丁寧な社員教育に努めています。

OJT（職場内教育訓練）

各職場における日常の仕事を通じて、業務知識や必要な技術、仕事の進め方などを上司や先輩社員から教わることをOJT（On the Job Training）と呼びます。OJTは、企業内教育のなかでも最も基本となるものです。OJTを補完する役割を担うのが、後ほどご紹介する「集合研修」、「自己啓発」です。

集合研修

集合研修とは、職場外において集団に対して行う教育機会です。
入社した社員全員が受講する「新入社員研修」をはじめ、系統・職種に応じた集合研修が体系的に用意されており、着実にステップアップすることができます。

総合研修センター

集合研修は主に、静岡県内にある当社の施設「総合研修センター」にて行います。
総合研修センターには、教室や実習設備などの研修施設のほか、図書館・体育館・グラウンド・宿泊設備などを備えています。

新入社員研修

新入社員研修は、職種や系統ごとに、1～2カ月にわたり、基本的に月曜日から金曜日まで総合研修センターにて実施します。
研修カリキュラムには、会社に関する理解を深める講義やグループディスカッション、現業機関における実習プログラムが組み込まれており、配属後の業務の基礎となる数多くの貴重な経験を積むことができるとともに、今後のＪＲ東海の発展を支える同期を始めとした周囲と信頼関係を築き、協力して物事を進めることの大切さを体験的に学びます。

15名ほどで1クラスが構成され、「インストラクター」と呼ばれる社員の指導のもと、社会人としてのマナー、会社知識、鉄道技術の基本などについて学んでいきます。

職種・系統別の主な研修の内容(イメージ)

総合職（事務系統）の場合

ブラッシュアップ研修（3年目）: 財務会計・人事労務・法務に関する基礎的な知識を学ぶことを通じ、総合職として不可欠な素養を身に付ける。
経営学基礎研修（6年目）: 経営戦略・財務分析・組織論などに関するケーススタディやディスカッションを通じ、会社経営を担う人材として求められる思考方法や分析手法を身に付ける。

プロフェッショナル職
（電気・システム系統）の
場合

フォローアップ研修（1年目）: プロフェッショナル職社員に求められる役割を改めて学ぶとともに、新入社員研修後の業務に対するこれまでの取組みの振り返りと今後の指針を確認する。
スキルアップ講座（2年目）: 鉄道電気設備のメンテナンスおよび工事業務に関する基礎知識や技術を幅広く習得する。
各種設備技術科（6年目以降）: 電車線路設備や信号保安設備をはじめ、変電設備、通信ネットワーク設備など各種設備に関する専門知識を習得する。

アソシエイト職の場合

フォローアップ研修（2・4年目）: 講義やグループワーク等を通じ、各年次に期待されている役割と立場を確認するとともに、視野の拡大を図る。
セルフマネジメント研修（9～10年目）: アセスメントやグループワーク等を通じ、自己理解を深め、今後の職場での信頼関係構築や将来のキャリア形成に活用する。
キャリア・アップ研修: 将来管理職として業務の変革や社業の推進に従事することにも意欲的な社員を対象とした公募制の研修。さまざまな演習を通じ、高い視座・広い視野を養い、管理職に向けたビジョンを明確化する。

自己啓発

自己啓発とは、自分自身を高めるための知識・技能の習得を目指して、自発的・自主的に努力するものです。代表的なものをいくつか紹介します。

社内通信研修

鉄道事業の運営に必要な専門知識を、体系的かつ計画的に自主学習できる制度です。
受講者は、自身の関心やレベルに応じてオンラインで受講を申し込み、電子テキストでの学習を経て、合計７回の理解度確認レポートが合格水準に達するとコース修了となり、修了証が交付されます。

社外通信研修・資格取得

社外通信研修とは、業務に活きる100以上の社外の指定講座の中から各自の関心に応じて選択し、一部会社の補助を受けながら自主学習できる制度です。講座内容としては、資格取得関係、ビジネススキル、ICTスキルなど幅広いラインナップを準備しています。レポート方式の講座に加え、GLOBIS学び放題やUdemyなどのオンライン講座も拡充中です。
また、通信研修などの自己啓発を経て、指定の資格を取得した際には受験料相当額を補助しています。「経営体力の再強化」に向けて最大限活用していくこととなる、ICT関連の対象資格も順次拡大しています。

多様な人材の育成

「日本の大動脈と社会基盤の発展に貢献する」という経営理念を将来にわたって実現するためには、社内外の様々な環境変化に対応していく必要があります。そのような課題に対する人材育成の取り組みとして、意欲ある社員に知識と経験を積む、様々な機会を提供しています。

海外留学制度

幅広い視野を持ち、将来のＪＲ東海の経営を担う人材を育成するため、社内選考の上、毎年数名の社員を海外留学生として海外の大学院に派遣しています。

せっかくの機会なので、
海外留学制度を利用した社員から
留学制度を利用した経緯などについて、
コメントをもらいました。

入社12年目を迎えましたが、これまで、駅や乗務員、人事関係の部署を経験するなかで、当社の鉄道事業を支える「人」の重要性、および決まった答えのない「人」をマネジメントすることの難しさを学びました。
テクノロジーは日々進歩していますが、その一方で鉄道には人の判断力・技術が不可欠な仕事が多くあり、また、その領域は多岐にわたります。
多様な人材、組織の能力を引き出し、それらをひとつのゴールへ結びつけて行く、日々環境が変わるなか、特に中央新幹線開業や高速鉄道の海外展開に向け新たなステージへ進もうとしているなか、この課題をどのように成し遂げて行くことができるのかを考えたいと思い、海外留学を志望しました。アメリカには人材マネジメントを専門に扱う修士課程があり、そこでアメリカ企業をはじめとするさまざまな会社の事例と当社とを比較することにより、より客観的に上記課題に取り組み、また国内では得ることの難しい新たな視点を得ることができるのではないかと考えました。

私が現在在籍しているミネソタ大学カールソンスクールオブマネジメントには、ヒューマンリソースマネジメントを専門に扱う修士課程があり、そこで日々、経済学、統計学、心理学、教育学、社会学等、さまざまな切り口から、企業における人材マネジメントの手法を勉強しています。講義や議論を通じ、今まで当たり前だと思っていたことが外では実はそうではないことに気づき、日々新たな発見のある、とても刺激的な生活を送っています。最初はとにかく吸収することに精一杯でしたが、残りの留学生活では、帰国後具体的に何ができるのかを自分なりに考えたいと思います。

海外留学は当社における人材育成制度のほんの一例であり、ほかにも多くの制度、プログラムがあります。自分の力を高め、社会に貢献したいという高い志のある方に、ＪＲ東海は最高のフィールドだと思います。

市川淳一（2004年入社）
※取材当時の情報です。

社内公募制度

意欲・能力ある社員を募ることで適材適所の登用を実現するとともに、これを契機として社員各々の自己研鑽意欲や挑戦心を喚起することを目的として、社内公募制度を設けています。本制度を通じて、職種や系統にとらわれず、多種多様な人材を様々な部門で登用しています。

ICT人材の育成

「全社員のICTリテラシー向上、およびICTをフル活用していく社内文化の醸成」を目的に、全社員を対象にオンライン学習ツールを一定期間提供することを主とした「ICT全社員教育」を2023年度よりスタートさせるなど、社員のICTリテラシーやスキルをより一層高め、新しい技術を積極的に活用していけるよう、ICT人材育成をより充実させています。
「ICT全社員教育」では、オンライン学習ツールを一定時間以上受講した社員に対してデジタルバッジを授与し、学習した成果を可視化できる仕組みを導入するとともに、自己啓発支援制度のなかに推奨するICT関連の国家資格を設けて取得を奨励することで、社員の学ぶ意欲を喚起してキャリア形成にも繋がるよう取り組んでいます。
このほか、ICTを活用した社内での取組事例の共有と取り組む社員のモチベーションアップを目的とした「ICT全社発表会」の開催や、データ分析等の実践的なスキル習得を目的とした研修を拡充するなど、今後もICT活用の進捗に合わせて、人材育成の充実を図っていきます。